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2009年の夏、僕は世界の中でもっとも文化的に同種な 社会である一つ、日本の将来に対して、
移住民がどんな役割を果たして行くのかを知るために、 名古屋に近い中部地方を訪ねて行った。
世界中の大不況はいわゆる「出稼ぎ」である 在日ブラジル人のコミュニティーに大いなる負担を掛けている。
失業率が70%を越えている町さえ珍しくはない。
ー日本で忘れられたー
1908年以来、アメリカとのの合意によって北米への移住が止められた後、
何万人もの日本人が田舎の貧困状態から亡命し、 ブラジルの珈琲農場へと海を渡って行った。
1989年になると、両国の経済状態が逆転し、
著しい発展を見せる経済の労働力不足に応え、 日本政府はこの「日系人」に労働ビザを出した。
大勢が日本の産業都市へと足を踏み出した。 その一カ所は同名の自動車会社の基盤となる豊田市だった。
ここで僕は住居者9千人の大半が南米出身である 保見団地という公共住宅団地を訪ねた。
不景気の中で、私立ブラジル人学校エスコラ・パオロ・フレイレが
崩れるブラジル人のコミュニティーの子供達に 教育を受けさせようと努力していた。
「ブラジルに帰る」という話をここではしょっちゅう耳にしている。
私の知り合いで帰ってしまった人が10人もいる。
これから帰ろうと思っている人も少なくない。
2008年10月以来、世界、そして日本での経済危機によって、 当校は財政的な苦しさに悩まされている。
2009年の始めに、 我が校は学費の要求の方法を変える事にした。
失業している親に学費を求めるのではない。
収入のない事を証明できれば、 その子供たちに無料の教育を受けさせる事が可能になる。
かつて、在日ブラジル人のコミュニティーは32万人ほどだった。
その中でももっとも大きな集住地は浜松、 そして名古屋地方全体。
そんな私たちは皆ノックアウトされた。
ブラジル人は苦しみの経験とひどい仕打ちを受け、
今でも差別は終わらずにある。
会社も政府も
ブラジル人の労働がこの国を支えている事を度外視している。
危機の始まりの頃、最初に首になったのは
ブラジル人の労働者だった。
ブラジル人の子供たちの内、50%は今両親が学費を払えないため、
ブラジル人学校での席を離している。
この動きを止めるためにとキャンペーンもやっているが、 なかなか難しい。
例えば、学費を元の3万5千円から1万5千円と下げる事は すでに大きな役立ちとなるが、
それでも多くの家族にとっては失業のため、 とても払えない金額だ。
そのまま日本人学校へと転校して行く事ができればいいが、
苛め、または新しい環境に馴染めないとの新たな問題が起こる。
そう実行しようと努力をする子であっても、 結局は音を上げてしまう件が多い。
学校に行っていない子供達がいるという話をよく聞く。
今5年生のクラスに入っている男の子が この学校に入学するまでの3年間学校に行っていなかった。
政府が子供が同化できるように充分尽くしてないという声もある。
出稼ぎによっての移住が始まってから20年。
この期間、日本政府はブラジル人の同化に関する法律を一つも作らなかった。
到達の頃は皆バラバラであり、
子連れが多かったため、 その子供はそのまま日本人学校に入学させられた。
支援構造はなかった。
日本人学校にはポルトガル語ができる先生がいないからだ。
多くの子供にとっては、新しい環境に馴染む事が非常に難しく、
新しい授業や新しい制度に慣れない子供がたくさんいた。
その時からブラジル人学校の創立という考えが生まれてきた。
日本人学校に比べてブラジル人学校は
いまだに日本政府に肩を入れてもらえない。
学校を支援することはまだまだのようだ。
憲法によれば、
子供は少なくとも中学校までどうしても 行かせなければならないことになっているが、
外国人の子供に関してはこの法律は効かない。
まず始めにそれを変えてもらわなければいけない。
日系人の子供はブラジルにいれば「日本人」、
日本にいれば「外人」として扱われるため、身元不明となってしまう。
日本で生まれた人、手を挙げて
中学校や高校を退学する男の子はレーサーに、
女の子はモデルになりたがっている。
21世紀に学校を終了する子供には
将来がない。
日本語がぺらぺら話せなければ、 ポルトガル語も自由に操れない。
不景気であるからこそ、 教育問題がもっとも重要な話題へと戻る。
教育はなんであるかを再考する必要がある。
しかしこれが自治体・県・連邦政府を通して 解かなければならない問題だ。
問題が深刻になっているときに政府が看過してはいけない。
この子供達に暮らして行きたい国を選ぶ機会を与えなければならない。
もし日本で暮らしていきたいと望むのならば、 尊厳を抱いて生きなければならない。
劣等感をもって育ってはいけない。
もしブラジルに帰りたいとしたら、
ブラジルに着いてそこにいる人たちと 労働市場で競争できる資格を付けなければならない。
日本国内では65歳以上の人が増加していく半面、 子供もあまり生まれない。
20〜25年後にたくさんの人が一変に死んでしまう後、
人口が少なくなるので これから外国人がどんどん日本に入ってくるはずだ。
日本政府はちゃんとそのことを考えて、
外国人のために結論としていいルールを作らないと
日本の将来はいい方につながらないと思う。
日本社会には異文化や外国人に
国を開く必要がある事を分かってもらわなければ。
我々は戦いをやめない、政府に訴え続ける。
第一の責任は政府がもつものだ。
政府は自分の役割を果たして社会的責任を取るべきだ。
国の今の姿を現している者すべてが抱くお互いに対しての敬意こそが この国の富裕を支えている。
我々はここに乞いに来たわけじゃない。
労務に服するためにきたんだ。
これを失念してはいけない。